テレワーク導入は簡単?そのメリットとは?
働き方が変わるかもしれないテレワークとは??
「テレワーク」とは、離れた場所(Tele)と仕事(Work)を組み合わせた造語で、会社と離れた場所で仕事をすることを言い、テレワークで働く人のことを「テレワーカー」と呼びます。
皆さんは「サラリーマン」のイメージとして、必ずと言っていいほど通勤シーンが思い浮かぶのではないでしょうか?
それほど、日本人のサラリーマンには通勤するというイメージを持たれています。
さらに、満員電車に揺られたり、渋滞に巻き込まれたり、通勤にはあまり良い印象が無いのも事実。
でも、そんな通勤というものに縛られない働き方があることを、ご存じでしょうか?
通勤を必要としないテレワークとは?
テレワークは、アメリカでパソコンが普及し始めた1980年代には既に始まっています。
1970年代に起こったオイルショックによる燃料不足や価格高騰、加えて大気汚染などの環境影響を緩和する目的で、通勤しない働き方が検討されていました。
その後、パソコンや通信技術が普及し、1980年代に入ってからは女性の社会進出をきっかけに広まったとされています。
また、テレワークにもいろいろな働き方があり、「在宅勤務」「モバイルワーク」が主な働き方です。
「在宅勤務」は言葉の通り、自宅で仕事をすることを言います。
プログラミングやデザインなど、1人で作業が行えて、パソコンがあればどこででも仕事ができる技術のある人は、わざわざ会社へ勤務する必要がありませんので、在宅勤務という形をとることが多くなります。
その他に、妊娠・育児・介護などが理由であったり、身体障害や療養などで通勤が困難な人が多い働き方で、主にインターネットや電話、FAXで企業と連絡を取り合って仕事をします。
「モバイルワーク」は会社に直接雇用されている人が多く居ます。
モバイルワークは顧客先や移動中に通信端末を使って情報をやり取りし、必要な時だけ会社に出社するようなワークスタイルです。
会議のように集まらなければならない場面でも、今ではパソコンやスマートフォンなどを使ってテレビ会議を行うことができるので、出張などが主体の職種の人に多い働き方です。
テレワークで働くメリットは?
最大のメリットは、やはり通勤が不要になることでしょう。
「在宅勤務」であれば自宅が職場になりますので、通勤時間の節約が大きなメリットになります。
また、さまざまな理由で通勤や就労が困難な人でも、在宅で仕事をして収入を得ることができる為、働き方改革で課題に挙げられている労働力不足を補えるということで注目されています。
特に、育児や家族の介護などで多くの人が長時間自宅を離れることができなくなっている中で、在宅勤務は大きな希望にもなっています。
また、最近では自然の多い環境でのびのびと働きたいという考え方を尊重し、自分の好きな場所で働くことができるという点も注目されています。
「モバイルワーク」は、多くの場合は顧客先に出向くような出張が多い職種で選ばれる働き方ですが、会社に一度顔を出してから顧客先へ、という無駄な時間を省けるようになり、より効率的に業務をこなすことができます。
専用端末などを用いて会社のデータへアクセスできるため、資料をプリントアウトして重い書類をいくつも持ち歩く、といった前時代的な出張スタイルは必要ありません。
モバイルワークの場合、定期的に会社へ出社する必要があることもありますが、なるべく満員電車や通勤渋滞にならない時間帯に出社するなど、従業員の負担が少ないように配慮されていたりもします。
企業に雇用されるテレワークの中で、最も普及しているスタイルがモバイルワークで、専用端末の導入や会社データの閲覧といったシステム面でのバックアップが充実している働き方とも言えます。
テレワークのデメリットはあるの?
テレワーク全体のデメリットとして挙げられるのは、「労働時間の長期化」です。
直接雇用されている場合、固定給であったり仕事量の管理は企業側で行われることが多いため、それほど問題にはなりません。
しかし、はじめて在宅勤務で仕事を探す場合、「クラウドソーシング」で仕事の受注をする人が多く、仕事量の管理に苦しむケースが多くあります。
クラウドソーシングは仕事内容ごとに単価があらかじめ決められており、サイトに登録をした人が自分で仕事を選んで応募、発注者から選ばれて受注できる仕組みになっています。
仕事内容は、ブログ記事を書いたり、イベント用のチラシをデザインしたり、ホームページを作ったり、外国語の記事を翻訳をする仕事などがあり、特殊な技能が必要な仕事ほど単価は高く、逆に誰でもできるような簡単な内容であれば単価は安くなります。
仕事には納期や量といったノルマがありますが、社内勤務のような緊張感もなく、余裕があるとどうしてもダラダラと進めてしまいがちになり、後々で時給計算をしてみると驚くほど安くなっていることもあるでしょう。
また、テレワークのメリットである「どこに居ても仕事ができる」というのは、容易に「どこに居ても仕事をしなければならない」に置き換わってしまいます。
仕事量の管理をするのは当然ですが、在宅勤務やモバイルワークという働き方では自分で仕事とプライベートのスイッチを切り替える方法を決めておかないと、仕事に縛られた生活になってしまうことがあります。
在宅勤務にオススメの環境とは?
先ほどのデメリットで挙げたように、仕事とプライベートのスイッチを上手く切り替えるようにすることが在宅勤務を上手く続けるポイントです。
例えば、仕事するために専用の部屋を設ける、というのも一つの方法です。
人それぞれではありますが、テレビがあったりスマホが横に置いてあると、ついつい見てしまいますよね?
極力、そういった娯楽要素となるモノを無くし、仕事に必要なモノだけを置いた自分だけの職場を作ることが良いでしょう。
かといって、簡単に部屋を増やすことができないのは当然のことなので、本棚や仕切りを使って部屋に仕事用の空間を作るのも良いでしょう。
パソコン一つでどこでもできる仕事、と言ってもさすがにベッドやソファに寝転んで仕事をしていては良い仕事はできないでしょう。
もう一つのテレワークのカタチ
総務省が定義するテレワークの働き方にはもう一つ、「施設利用型勤務」と呼ばれる働き方があります。
施設利用型勤務は多少の通勤は必要ですが、住宅地から近距離に施設を設けることで、勤務する従業員が長時間の通勤をしなくて済むようになります。
都市部の企業であれば地方に、地方の企業であれば都市部に施設を設置することで、満員電車や通勤渋滞に巻き込まれず、通勤を効率化することが狙いです。
施設利用型勤務にも、専用サテライトオフィス、数社で共用するサテライトオフィス、レンタルオフィスを利用する場合などが種類があります。
施設利用型勤務は、通勤時間の短縮や家賃負担の軽減が働く従業員のメリットですが、サテライトオフィスを用いた場合は企業側に大きなメリットがあります。
サテライトオフィスとは?≫第一に、都市部に集中的な大規模オフィスを構えるよりも、分散した小規模オフィスの方が維持費が安く済むこと。
第二に、オフィスを分散させることで自然災害などの有事の際に各オフィスがバックアップ的な役割を持つことで、業務の復旧が早くなるというリスク対策になることです。
支社や営業所という規模よりも小規模で運用されるため、数年程度の短期間に限定した新規事業用で導入されることも多くあります。
中には、オフィス用の賃貸物件を用いたりせず、施設としてプレハブ工法の小屋を建てたり、一般的なマンションの一室をオフィスとして使用する例も多くあります。
これは、住宅地にサテライトオフィスを設けたり、オフィスビルなどが無い地域を勤務地とするための運用方法としては珍しくないものになっています。
これからはテレワーカーが増えるの?
働き方改革が進む中で、技術のある人はどんどんと自由な働き方に切り替えています。
場所に縛られない生き方、働き方こそがテレワーカーの姿であるため、在宅勤務やモバイルワークといった働き方はどんどんと増えていくでしょう。
また、2020年3月には第5世代移動通信システム「5G」が導入されることでますます情報通信環境が良くなります。
環境を整えれば外科医の手術が遠隔で行えたりするのですから、医者がテレワーカーとなって、在宅勤務で日本中の患者に応対するという事もできるようになる日もそう遠くないのです。
あらゆる仕事が遠隔でできるようになれば、人は仕事のために住む場所を選ぶのではなく、自分のお気に入りの場所に住んで仕事ができるようになるでしょう。
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