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「お部屋探し」物件を見る際にはハザードマップを確認！方法は？

賃貸物件を選ぶ際、立地や間取りだけでなく防災面も重要な判断材料となります。

ハザードマップを活用すれば、その土地の危険性や避難ルートを確認できますが。

どのように確認すればよいのでしょうか。

要点まとめ

ハザードマップの見方は？

ハザードマップは国土交通省のサイトや自治体、防災アプリで確認でき、物件周辺の災害リスクや避難経路を事前に把握することが重要です。

①重ねるハザードマップや自治体サイトで洪水・土砂災害などのリスクを確認できる

②浸水の高さや避難ルートを事前に把握することで安全な住まい選びにつながる

③想定以上の災害もあるため立地だけでなく建物の耐震性や階数も確認が必要

災害に強い物件の特徴と合わせて詳しく解説していきます。

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  賃貸専門家：出口晏奈

  得意ジャンル：奈良や住まいの生活情報

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ハザードマップというのは、自然災害による被害を事前に想定し、危険性のある区域を地図上で示したものです。

避難場所・避難経路の情報も確認が可能で、災害発生時の被害をおさえるために活用されます。

危険のある箇所や被害の程度を視覚的に理解できるので、いざという時のための対応がしやすくなります。

賃貸物件を探す際にも、ハザードマップを参考にエリアを絞ったり、目を付けた物件の災害リスクはどの程度かを調べたりと、非常に重要な役割を担います。

ハザードマップにはいくつかの種類があります。

自然災害といっても水害や土砂災害などさまざまあり、それに応じたハザードマップが存在するのです。

国土交通省が提供するハザードマップポータルサイト「重ねるハザードマップ」では、次の4種類のハザードマップが閲覧できます。

洪水ハザードマップ

河川氾濫などにより浸水が想定される範囲を色付けしています。

想定上、最大規模の洪水が発生した際の水深が6段階で示されており、大人の膝下程度の高さ（0.0m～0.5m）から1階天井付近の高さ（0.5m～3.0m）まで、浸水の度合いをイメージすることが可能です。

津波ハザードマップ

地震にともなう津波発生時に浸水が想定される範囲を色付けしています。

洪水ハザードマップと同じく、こちらも想定される水深が6段階で表示されています。

土砂災害ハザードマップ

急斜面の崩落や土石流・地すべりのおそれがある場所を色付けしています。

「重ねるハザードマップ」では、とりわけ警戒が求められる「特別警戒区域」と、通常の「警戒区域」を分けて表紙しています。

高潮ハザードマップ

台風などの影響で高潮が発生した際の、浸水想定区域を色付けしています。

洪水ハザードマップと同じように、6段階の色付けがされています。

ハザードマップには、国土交通省の提供しているもののほか、各自治体が作成・公開しているものなどが存在します。

おもなハザードマップについてご紹介しましょう。

重ねるハザードマップ（国土交通省）

重ねるハザードマップは、その名の通り、複数の災害リスクを地図上で同時に表示することが可能なハザードマップポータルサイトです。

洪水・土砂災害・高潮・津波の各ハザードマップに加え、道路の防災情報や地形の分類も、重ね合わせて見ることができます。

住所を入力するだけで、そこの災害リスクと周辺環境と一度に調べられる点が非常に優れています。

「道路防災情報」を選択すると、アンダーパス（下をくぐる立体交差道路）のような冠水するおそれのある地点の確認が可能です。

道路名・住所・管理者名・連絡先・管轄警察署や消防署の電話番号があわせて載っており、災害が起こった際にどこへ連絡すればよいかもすぐに分かります。

また、実際の道路の様子を写真で確認できるため、冠水のリスクがある地点はどんな様子なのか、具体的にイメージしやすくなっています。

ほか「地形分類」を選択すると、台地（段丘）・山地・丘陵（小起伏地）・氾濫平野・凹地（浅い谷）・崖（段丘崖）・自然堤防・旧河道・水部など「その場所はどのような地形か」に分類された地図を確認できます。

地図をタップ・クリックすることで、それぞれの地形がもつ自然災害リスクや土地の成り立ちを閲覧することが可能です。

わがまちハザードマップ（国土交通省）

わがまちハザードマップは、地図上で調べたいエリアを選択すると、該当する自治体が公開しているハザードマップへのリンクが表示され、閲覧することができるサービスです。

自治体によって閲覧可能なハザードマップの種類・内容が異なり、たとえば「ため池ハザードマップ」や「富士山火山広域避難マップ」など、地域特有のハザードマップが存在するところもあります。

ただし、一部の自治体はインターネット上ではハザードマップを公開していません。

そうした場合は役所の担当窓口に問い合わせてみましょう。

データではなく紙媒体でハザードマップを配布している自治体もあります。

防災アプリの活用

「重ねるハザードマップ」や「わがまちハザードマップ」はスマートフォンからも閲覧が可能です。

しかし、実際に災害が発生した時に避難場所や避難ルートを素早く把握できるよう、防災アプリをインストールしておくのがおすすめです。

アプリによって使い勝手や得られる情報はさまざまです。

何も起こっていないうちにしっかりと比較検討して、しっくりくるものを選びましょう。

防災アプリの中には、災害情報共有システム（Lアラート）を利用しているものもあります。

このシステムにより、全国の自治体から集めた災害に関する情報を一斉配信し、住民へすぐさま伝えることが可能です。

奈良県では…

「わがまちハザードマップ」から見ることもできますし、こちらのページ各市町村のハザードマップ一覧≫からも確認できます。

また、スマートフォン用の「奈良県防災アプリ」も提供されています。

アプリからは洪水浸水想定区域図をチェックしたり、カメラと連動させて近くの指定緊急避難場所を調べたりできるようになっています。

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賃貸物件を探すにあたっては、どんな点をハザードマップでチェックすべきでしょうか。

主要なポイントを3つご紹介します。

①災害リスクがどれほどか

お部屋を探す際、まずはその地域の災害リスクの大きさを調べましょう。

付近に海や河川があるところなら、津波・高潮・洪水といった水害に関するハザードマップのチェックが不可欠です。

傾斜地・山間部ならば、水害リスクのほか、土砂災害に関するハザードマップも見ておきましょう。

土地の標高や地形の状況については、物件を目にしただけで正確に分かるものではありません。

災害リスクの有無や程度は、物件の契約前に必ずハザードマップで調べておくことが重要です。

②浸水の高さはどの程度か

洪水・津波などによって起こる浸水がどの程度の高さになりうるかもハザードマップで確認しましょう。

たとえば高さ0.5m程度の浸水と聞くと大したことはなさそうですが、大人の膝まで浸かる高さです。

歩行がさまたげられ、移動に手間取るおそれがあるため、早めの避難が肝心になります。

「川から離れているから大丈夫」などと思いがちですが、そうした場所でも標高・地形次第では、台風などの影響で深刻な浸水が発生する可能性があるので、自己判断せずハザードマップを確認することが大切です。

③通行規制が予想される道路があるか

物件の周囲にある道路や避難場所へのルートをハザードマップで確認します。

緊急輸送道路（災害時の緊急車両の通行を守るため耐災害性が確保されている道路）や、土砂災害・冠水のリスクがある区間などを確認して、避難経路を決めておきましょう。

災害に強い立地は、ハザードマップを見れば判断できます。

それに加えて、災害に強い物件を見つけられればなお安心です。

参考になるよう、そういった物件の特徴を以下にまとめてみました。

制震・耐震・免震性能を持った構造の物件

物件選びでは、建物がどのような構造で建てられているかも重要な判断材料です。

たとえば地震への備えとして、制震構造・耐震構造・免震構造というものがあります。

制震構造は、揺れを吸収する仕組みにより、家具が倒れたりガラスが飛び散ったりするのを軽減する効果があります。

耐震構造は、建物自体に高い強度を持たせることで、強い揺れにも耐えられるようにします。

免震構造は、基礎部分と建物のと間に装置を設け、揺れが建物に伝わりにくくする仕組みです。

地震に強い物件を探すには、こうした構造の有無をチェックするとよいでしょう。

2階以上に位置する物件

水害への備えを考えるのであれば、2階以上に位置するお部屋を選ぶことが望ましいです。

ただし注意点として、浸水の度合い次第では2階であっても浸水被害を受ける可能性はあります。

浸水した際の水深はどのくらいと想定されるか、洪水ハザードマップなどで事前にチェックし、その階の高さで問題がないか確認することをおすすめします。

1981年以降に建てられた物件

物件の築年数の確認も忘れてはいけません。

1981年以降に建設された建物は、現行の耐震基準に沿って建てられています。

そのため、それより前の耐震基準（旧耐震基準）で建てられた建物と比べ、耐震性において優れていると考えられます。

必ずしも旧耐震基準の建物が危険という話ではないものの、安心できるお部屋を探すうえで、ひとつの目安として有効活用できる情報といえます。

IHコンロが設置されている物件

大地震の後は、長期にわたってライフラインが止まるケースがあります。

首都直下型地震のシミュレーションでは、電気は6日で復旧する一方、ガスは55日かかるというデータも出ています。

復旧スピードを考えると、電気の方がガスより早く使えるようになる傾向があるということです。

このため、防災という観点では、ガスコンロよりもIHコンロを備えた物件の方に優位性があるといえます。

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いかがでしたでしょうか。

今回はお部屋探しの際に活用できるハザードマップについて見ていきました。

賃貸物件を探す際、家賃や立地、設備の充実度といった条件に目が行きがちですが、近年の自然災害の状況を考えると、防災面での安全性も同じくらい重要な検討事項です。

ハザードマップを活用することで、その土地が持つ災害リスクを客観的に把握でき、より安心できる住まい選びが可能になります。

もちろんハザードマップはあくまで「想定」に基づく情報であり、実際の災害では想定を超える事態が起こる可能性もあります。

しかし、あらかじめ備えることで被害を軽減できるのも事実です。

立地と建物の両面から防災対策を意識した物件選びを行い、安全で安心できる新生活をスタートさせましょう。

奈良で災害に強い物件をお探しであれば『賃貸のマサキ』にご相談ください。

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