【築年数何年を目安に選べばいい?】確認するべきポイントとメリット・デメリットを紹介
賃貸住宅選びで重要になる築年数

賃貸住宅を選ぶときは、最寄り駅からの時間や家賃、間取りや周辺の環境などで決める人が多いでしょう。
この他にも築年数に重点を置いて決める人もいるでしょうが、今回は賃貸住宅を選ぶ際に重要な築年数について触れていきたいと思います。

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賃貸お部屋探しのプロが見るポイント
賃貸専門家:木原 一憲
得意エリア:奈良市
奈良での不動産キャリア25年以上の実績。これまで15,000人以上にお部屋を紹介。一人暮らしから家族向けまで幅広い賃貸情報に自信あり。休日は奈良の綺麗な街並みや歴史ある神社・仏閣、美味しい飲食店を巡ること。愛車はKawasaki。渡り鳥並みにズバ抜けた方向感覚を持ち、目印となる建物を伝えれば住所をピタリと一致させる特技あり。賃貸の専門家として様々なノウハウを仕入れ発信中。
築年数についての基礎知識

築年数というのは、簡単に言えば建物が建設されてから経過した年数のことです。
厳密に言えば竣工日からの年数になるのですが、竣工日というのは、完了検査に合格した日から数えた年数になります。
完了検査は建築基準法で定められているので、新たに建物が建設され、完了したときには必ず実施しなければいけません。
築年数を表すときは、通常築何年などと明記されます。
他にも「新築」「築浅」「築古」などと明記されることもありますが、どのような意味なのか確認してみましょう。
新築
新築はその名の通り、建物が建設されて誰も入居していない状態の物件を指します。
また、建設されてから誰も入居していない未使用の状態が1年未満であることも条件です。
誰も入居していない状態でも、1年以上経過した場合には、新築と明記することはできません。
建物が完成して1年未満であっても、すでに誰かが入居した時点で新築と呼べなくなります。
新築の物件は、まだ誰も使用していない状態なのできれいなのがメリットですが、家賃が高くなる傾向にあります。
その反面、セキュリティ対策がしっかり行われている物件も多いですし、宅配ボックスなどの便利な設備が導入されている物件が多いのも特徴です。
だからこそ家賃が高くなる傾向にあるのですが、耐震強度もしっかりとしている物件であるため、安全面でも安心できる賃貸住宅がたくさんあります。
築浅
築何年と明記されていることが多い中で、築浅と明記されている物件も存在しています。
築浅に明確な定義があるわけではありませんが、基本的には5年以内の物件を指します。
新築よりは家賃が安く設定されるのが一般的ですが、まだ新しい状態なので、そこまで大きく家賃が低くなるケースは少ないでしょう。
新築とは違い、以前誰かが入居していた可能性も高いので、念のため設置されている家電や備品などは、事前にチェックしておくのがおすすめです。
場合によっては使用方法が乱雑で、短期間で劣化している可能性もあります。
入居する前には、以前誰か入居していたのか、新築のときから誰も入居していないのか確認しておくとよいでしょう。
ただし、入居者が長期間以内と、入居している状態よりも劣化が進みます。
もし築浅物件に入居した場合には、備品が劣化している場合もあるので、入居したら隅々までチェックしておきましょう。
築古
築古も築浅と同様に、明確な定義があるわけではありません。
一般的には築年数が30年以上経過した物件を指すので、かなり年数が経過した物件だと思えばよいでしょう。
築古は建物が古くなっていることや、今まで多くの人が入居していた可能性が高い物件なので、部屋の状態や備え付けられている家電、備品のチェックは必ず行いましょう。
大きな傷や汚れを発見したら写真撮影を行い、管理会社に報告することが大切です。
そうしないと退去時に費用を請求される場合があります。
築年数は新しい方がよいと希望する人が多い反面、近年は大幅な物価高や増税で、生活が苦しい人が増えています。
築古は新築や築浅の物件と比べると、家賃が安く設定されていることが多いため、家賃を抑えるためにあえて築古の物件を選ぶ人も多いです。
さらに新築や築浅の物件に比べて数も多いので、自分が希望する条件に合った物件を探しやすいのも大きなメリットです。
築年数によるメリットとデメリット

築年数があまり経過していない築浅や、建設されて間もない未使用状態の新築は、築古物件に比べてメリットが多くあります。
しかし、デメリットも存在しているので、事前に把握しておくべきでしょう。
築古の物件にもいくつかメリットが存在しています。
そこで「新築のメリットとデメリット」「築浅のメリットとデメリット」「築古のメリットとデメリット」を個別に紹介していきます。
新築のメリットとデメリット
新築のメリットは、まだ誰も入居していない状態で部屋を借りられるので、間違いなくきれいな状態 であることでしょう。
あらかじめ備え付けられている家電が故障している、備品が汚いという心配もありません。
最近はオートロックや宅配ボックス、監視カメラなどセキュリティ関連の設備や、生活をするのに便利な設備が備わっている物件も増えています。
新築であれば、たくさん設備が備わっていて、快適な生活ができる可能性も高いです。
近年の日本は地震も多いですが、地震に対する対策が施されている賃貸住宅も増えているので、万が一災害が発生したときも安心できるというのがメリットです。
もちろん災害対策は自分でも行う必要があることは忘れないようにしましょう。
新築であっても、絶対に被害が出ないということはありません。
このようにメリットが多い新築ですが、デメリットも存在しています。
それは最新の設備が多く導入されていることで、家賃が高額になるケースが多い点です。
たとえそれほど設備が充実していなくても、新築は家賃が高くなる傾向にあるので、生活をしていく上で家賃が負担にならないか検討しておきましょう。
また、他の新築物件と比較して、家賃が高額すぎないかも調べておくと安心です。
築浅のメリットとデメリット
築浅の物件も、新築とそれほど変わらない状態の物件が多いです。
基本的には建設されてから5年以内の物件が築浅なので、部屋の状態が悪くなっている可能性は低いでしょう。
また、最新の設備が導入されている物件も多いので、安心して生活できる確率も高いです。
その分家賃が高額になるというデメリットはありますが、すでに誰かが入居しているか、建設されてから1年以上は間違いなく経過しているので、新築よりは家賃が安くなります。
築古のメリットとデメリット
築古の物件は、新築や築浅の物件に比べると、どうしてもデメリットが多くなります。
例えば備わっている家電が古くなっていて、いつ故障してもおかしくない状態になっている、もしくは不具合がある状態で放置されている可能性もあります。
そのため、内見のときにしっかりと確認しておきましょう。
内見のときには電気や水道が使用できないこともあるので、入居したときにもしっかり確認することが大切です。
契約したときに不動産屋からもらった書類の中には、チェックシートが入っていることが多いので、チェックシートに記入し、不具合や傷などがある場合にはしっかりと報告しましょう。
報告しないと退去時に費用を請求されることがあるからです。
他にも周りの音が聞こえやすい、耐震性に不安があるなどのデメリットがあります。
特に1981年以前に建設された賃貸住宅の場合は、耐震工事や検査が行われているか確認しておくとよいでしょう。
通常賃貸住宅を契約するときは、火災保険への加入が必須です。
火災保険は保険会社によって価格が変わりますし、どの程度保証してもらえるのかによっても価格は変わります。
しかし、築古の物件を選んだ場合、新築や築浅の物件に比べて高額になる傾向があります。
なぜなら老朽化が進むと、経年劣化や災害時の影響が出る可能性が高くなるからです。
そのため、保険料も家賃と一緒に比較をしておくとよいでしょう。
そんな築古物件にも、いくつかメリットがあります。
それは家賃が安く設定されている物件が多い点、新築や築浅の物件に比べて数が多い点です。
最近は物価高や増税で生活が苦しい人が増えているので、家賃の安い物件を選ぶ人も増えています。
賃貸住宅の数が多いということは、それだけ自分の希望に合った物件が見つかりやすいことを意味しているので、あえて築古物件を選ぶという人もいるのです。
賃貸住宅を選ぶときに重要視する項目

賃貸住宅を選ぶときに、どのような点を重要視しているのかLIFULL HOME’Sがアンケートを実施しています。
どのような結果になったのかというと、築年数をメインに決める人は全体の2%しかいません。
最も重要視している人が多いのは、やはり家賃となっています。
家賃を重要視する人が全体の半分ほどを占めているのです。
しかし、家賃は築年数も影響しているので、少しでも家賃の安い物件を探すのであれば、築古の物件は外せません。
ちなみに築年数を最も重要視しているわけではないけれど、気にしているという人は、全体の72%存在しています。
気にしてはいるけれど、実際築古の物件で生活している人が3割ほど存在しているので、あえて築古物件を選ぶ人や、多少は気にするけれど、そこまで重要視していないという人もいると考えられます。
家賃や築年数以外にも、間取りや立地などは比較的気にする人が多くいます。
【築年数何年を目安に選べばいい?】まとめ

今回は賃貸住宅を選ぶときのポイントの1つでもある築年数について紹介してきました。
築年数は新しい方がメリットも多いですが、築古の物件にも色々とメリットが存在しています。
そのため、築年数の古い物件をあえて選択する人もいるのです。
どちらを選ぶ場合でも、よくメリットやデメリットを知ることが大切です。
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